調査の実査について、インターネット調査を冒頭に持ってくる。実際の売上シェアは、会場調査（CLT）などの方が大きい可能性もありますが、世の趨勢としてはインターネット調査が主流であることには間違いありません。
そのインターネット調査の実査についての勘どころとは、いったいどのようなものでしょうか。

インターネット調査が普及して、何が劇的に変わったといえば、1つには予算の低減化。これは今まで、調査員が大勢動いていたところを、ウェブが補ってくれるのですから当然です。もう1つは、スケジュールが柔軟に組めるようになったことでしょう。調査員なり、内部の人間なりを動かすということは、平日の方がよかったり、また土日の方がよかったりという「都合」が生まれます。
ところが、ウェブでやるということは、実査会社側の人的問題はさほど大きくない（ごくわずかの人が動けばよいという意味です）。ただ、「何日間やればよいのか」という根本的な問題があります。
もちろん、「明後日までにデータが欲しい」という発注であれば、それにしたがってやるだけです。ただ、スケジュールにゆとりがある場合、どうすればよいのか。

これは実は悩ましい問題です。
かつては、社会人層に調査をする場合、「土日を挟んだ方が、回収数がアップする」ということが当然でした。平日は夜遅くまで働く人が多いため、調査に協力するゆとりはない。だから、ゆとりのある土日を、いかに多く挟むかがポイントでした。
ところが、インターネットがビジネスにおいても、またプライベートにおいても、不可欠のものとなり、曜日に関係なく、パソコンに触れる時間が長時間化してきました。
会社では、セキュリティや道義的な問題もありますが、職もかなり多様化してきたのか、ダメもとで平日のみのスケジュールでやってみると、案外きっちりとサンプルが採れたりすることがあります。
実はこれ、各ネット調査会社の「モニターの優劣」に影響していると、私は考えます。

統計的に均一であるはずのモニターに「優劣」があってよいはずがありません。でも、実際にはあります。それは、モニターの募集方法によります。
モニター募集の際に、何をエサとしていたか。これがキーポイントです。単にインターネット調査モニターをやってみませんかと集めたのか、それとも、「モニター登録された方の中から抽選で○名様に××が当たる！」とやって集めたのかで、モニターの性質は変わってきます。当然、後者は調査モニターだけが目的なのではなく、その欲しかったモノも目的に含まれておりますので、調査依頼に対する協力度は低くなります。

最近、日経MJなどに、ネット調査会社の広告が載ることがあります。そこには100万名を超えるモニターを抱えていることを訴えかけるものもあります。
ただ、現実的には1万名を超えてくると、モニター管理というものは、事実上、上っ面の管理しかできないと考えてよいでしょう。入会・退会の管理だけで精一杯のはず。
そう考えれば、10万人を超えたモニター数であれば、あとは調査会社ですら、どんな性質の人たちが多いのか把握しきれないのではないでしょうか。つまり、「顔の見えないモニターを多く抱えている」ことになります。仮に100万人のモニターを自負するのなら、その100万人の特性について、せめて一度はオープンにすべきでしょう。

こういう経営上の不合理を解消するには、業界団体が旗を振って、「統一的なモニタープロファイル調査」を実施すべきだと思うのですが、いかがでしょう。「性別」「年齢」は当然として、ライフスタイル特性や購買行動を、全社のモニターに統一フォーマットで調査する。それによって、各社の「個性」が見えてしまうでしょう。でも、それによって、その個性を売り物にしてもよいだろうし、総合調査会社に発展したいのであれば、モニターの均質化にはげめばよいと思うのですが。
なかなか難しいとは思いますが、最近はネット調査会社を利用する立場になった自分としては、是非実現を期待したいところです。